UHFアンテナ改造Ⅱ U144GH +日立のCS皿
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BS/CSアンテナのディッシュが余っていたので
UHFアンテナとBSアンテナの皿とを合体してみました

マスプロのLS5 パラスタック5素子でゲインは5.5~9.5db
と DXのDSA456の反射板です

LS5の反射器の取り付け金具を網から外し反射板にビス留めしています

下穴をドリルで開けてからタッピングビスで留めると裏側のパイプ支持金具に固定できます
性能はなかなかのもので
一般UHF14素子の性能にせまります
(超えるかも?)
地上デジタル中継局(10w)から山越えの34Kmの距離で
13ch 34.3db
14ch 34.1db
15ch 33.0db
16ch 33.8db
17ch 33.1db
22ch 32.7db
26ch 34.1db の値でした
あと5db以上ゲインのある25~30素子のアンテナを付ければ遠距離受信できそうです
5素子受信レベル(33db)+30素子(10db)+前置ブースタ(20db)+ヘッドアンプ(40db)=出力103db
又、地上アナログ中継局(100w)から山越えの34Kmの距離で
50ch 43.9db
52ch 43.3db
54ch 43.0db
56ch 42.4db
58ch 45.8db
60ch 42.0db
62ch 43.2db の値をたたき出しますので
このアンテナなら中電界地域(10-20Km)でも実用になりそうです
しかし、さすがに34Kmの弱微電界では映像受信には至らない数値です
でも、いかにも高性能の様でスタイルが良いので屋根に取り付けておくと目立ちます
どこかのメーカーがコピーを製作するかもしれませんね
今度は、もうひとつ旧CSのお皿があるので
14素子 U144GH ゲイン6.7~12.0のアンテナで作ってみます
ミソは、楕円の長い方を横にする加工ができるかどうかと
アンテナのお尻を皿に固定する金具です
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簡易UPS(無停電電源装置)を考案してみました
地デジ受信用ブースタを駆動させるのには十分な容量です
多分、停電しても約1週間ぐらいは持ちます
5万円以下の予算で無停電にできます
メーカー製のCATV用無停電電源装置は
定価¥800,000ぐらいはしますのでこれは格安ですし
すべて市販品なので機器が故障してもすぐ取替えができます。
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|30db-40db | ¥20,000
|UHF増幅器 | 市販のUHFブースター
|DC15V |
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| DC15V |
| ブースタ電源 | 上記ブースターの付属品
| | 100V2.4W
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|AC100V | ¥2,000
| インバータ | 市販の自動車用150Wインバータ
|DC12V | 矩形波
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| 12V | ¥10,000
| バッテリー | 市販の自動車用バッテリー
| | 55Ah
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| 自動車用 | ¥3,000
| バッテリー | 市販の自動車用バッテリー充電器
| 充電器 | AC100V入力 DC12V3A出力
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AC100Vコンセント
インバータ・バッテリー・充電器をクーラーボックス等の
プラスチック製容器に入れれば完成です。
試験用100v電源装置としても使えます。バッテリーとインバータさえあれば
重たい発電機は不要です
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現在モバイル放送用の衛星利用のギャップフィラー装置は考えられていますが、
これを地上デジタル放送用にして辺地の難視聴を解消できるのではと考えます
1、平地の地上10m高の電柱上で衛星波をパラボラ受信します
2、衛星波復調専用デコーダーを通してUHF地上デジタル波に復調し
3、UHF地上デジタル波をギャップフィラー送信アンテナから難視聴区域に再送信します
4、常時電源は電力会社からのAC100Vで非常用にUPS無停電装置や太陽光発電パネルを設置します
5、難視聴区域の視聴家屋では、一般UHFアンテナで受信します
利点
1、衛星波は全国の条件不利地の平地でも受信可能
2、ギャップフィラーでの電波送信にすると衛星波復調専用デコーダの配布数が少数で済む
3、受信波・送信波が違うので電波回り込みキャンセラー対策が不要
4、ポータブルTV・携帯電話・カーナビでのワンセグ受信が可能
5、視聴家屋までUHF地上デジタル電波で届くのでTV内蔵チューナで受信可能
6、UPSや太陽光発電パネルを設備したら災害(停電)時でも移動・携帯受信機で受信可能
難点
1、地元NHK局・県域民放局・広域民放局が受信できない
(上記を解決する場合、地元NHK局・県域民放局・広域民放局の数だけトラポンが必要?)
(上記を解決する場合、地元NHK局・県域民放局・広域民放局の数だけの分割セル電波で可能?)
(受信地域専用の衛星波復調専用デコーダー?で解決可能?)
2、全国放送なのでピンポイントの情報が少ない
3、災害時の専用チャンネル(トラポン)を用意しておく必要がある
4、新聞のテレビ番組欄が利用できない(EPG番組表のみ)高齢者にはつらい?
今後の課題
1、トラポン代の負担費用(衛星は、数年ごとに交換が必要)
2、地元NHK局・県域民放局・広域民放局の難視聴問題→分割セル電波方式?
3、受信送信装置設置コスト(受信家屋数が少ないと費用対効果が期待できない)
4、受信地域専用の衛星波復調専用デコーダーの開発・供給
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総務省から平成19年12月18日に難視対策のためのギャップフィラーに関する技術的条件の審議内容が発表されました。
難視対策のためのギャップフィラーの設計や設置に関する注意事項が別添PDFに記載されています。
これに沿って計画設計すれば山間辺地の地上デジタル難視聴がギャップフィラー方式によって解消できそうです。
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全国初の地デジ難視聴解消に無線利用の申請を香美町小代区が申請準備中だと12月14日に神戸新聞から発表されました。
香美町小代区はスキー場が有名で、観光客にも地デジワンセグ受信サービスができる方法を選ばれたようです。
報道内容は、
テレビ電波の届きにくい山間部などの「難視聴地域」で、二〇一一年に完全移行する地上デジタル放送を受信できるようにしようと、香美町小代区の六集落(約三百六十世帯)が無線利用の共同施設整備を進めている。十一月末に整った国の助成制度を利用する予定で無線による施設整備、助成制度への申請とも全国初となる見込み。
難視聴地域では、多くの住民組合が共同施設を設けてテレビ電波を受信している。従来は施設と各家庭を有線で結んでいたが、今回は施設から再度、電波を各家庭に無線送信する計画。六集落ではケーブルが老朽化しており、再敷設した場合の費用(約四千五百万円)に比べて約千八百万円安くなるとみられる。助成額は約六百万円を見込む。
無線の利用は法律改正によって住民組合でも可能になり、国は今年四月に難視聴地域で利用する際の助成制度を創設。しかし、十一月末まで、手続き方法などが定められていなかった。小代区の六集落は年内にも組合を結成して助成を申請する予定で、総務省近畿総合通信局によると、初の申請になるとみられる。
助成の窓口となる同町は十二日、関連予算約六百万円を盛り込んだ補正予算案を同町会に提案。「少しでも負担が軽くなる制度が使えるようになったのは住民にとって大きなメリット」とした。
となっています。
又、日本海新聞のローカルニュース 2007/12/16 版では
地デジ視聴へ「無線」導入 全国初の認可目指す
二〇一一年にテレビ放送が完全デジタル化されるのに備え、兵庫県香美町小代区の六集落がこのほど、新たな住民組合を結成し、地域の共聴施設に無線システムを導入する手続きを開始した。十月下旬に改正された国の制度を利用して、年内にも無線の利用免許と施設整備の助成金交付を申請する予定。認可されれば全国初のケースとなる。
新しい組合の結成を進めているのは神水、広井、水間、城山、大谷、石寺の六集落、約三百六十世帯。テレビ電波を受信しにくい「難視聴地域」のため、現在は同地域にある四つの住民組合がそれぞれ自主共聴施設を設置し、各家庭は同施設から伸びるケーブルを利用してテレビを視聴している。
今回、導入を計画しているシステムでは、共聴施設から集落近くに設ける無線中継局までをケーブルでつなぎ、各家庭はアンテナで電波を受信する。早ければ、来年四月にも視聴が可能になるという。
六集落のケーブルは老朽化が進み、現状ではデジタル放送に対応できないが、新規に敷設する場合は約四千五百万円の費用がかかるという。しかし、無線システムを導入すれば費用は二千七百万円ほどで済み、このうち六百万円は国からの助成金を充てるとしている。
無線でのテレビ電波送信は、これまで放送業者に限定されていたが、難視聴地域の解消対策として山間地の住民組合も可能となった。総務省近畿総合通信局によると、全国で同様の申請が行われた事例はまだないという。
と報道されています。
これは、まさに4つのアナログ共聴組合を1つの無線共聴組合に統合しギャップフィラーでの地上デジタル受信を実現するものです。
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総務省より地上デジタル放送の難視聴解消のための免許申請の手引きが平成19年12月6日に発表されました。
これは、
平成23年の地上デジタル放送への全面移行に向け、今後、放送事業者によって中小規模の中継局整備が加速される予定ですが、一方で、山間辺地等において地上デジタル放送が難視聴となっている地域もあり、その対策手法として、無線共聴施設(いわゆるギャップフィラー)を設置することが考えられています。
市町村や受信組合等が自ら無線共聴施設を設置する場合には、現在、受信障害対策中継放送の制度を利用して地上デジタル放送の放送局を設置することが可能ですが、その無線局の免許申請手続を円滑に行っていただくため、このたび、制度の概要や申請用紙の記載例、Q&A集等を記した手引き(「山間地等における難視聴解消のための受信障害対策中継放送を行う放送局の免許申請手続について」)を作成し、公表しました。
とのことです。
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